ロイヤル化粧品とは?商品、報酬プラン、特徴などについてまとめ

MLM企業

会社概要・基本情報

ロイヤル化粧品株式会社は、1987年4月24日に東京都江戸川区で設立された化粧品・医薬部外品・健康食品の製造・販売メーカーです。

代表者は代表取締役会長の桃園忠氏で、資本金6,000万円、本社を東京都港区六本木3-16-15に構えています。

2025年10月現在、国内販売代理店数は約3,700店、国内販売員数は約370,000名を擁する規模に成長し、年間売上高は110億円を超える実績を誇っています。

グループ企業として、化粧品の研究開発・製造を担う株式会社ロイヤルコスメティックス、健康食品製造・販売の株式会社ロイヤルグリーン、ハワイには現地法人ROYAL COSMETICS U.S.A.,CORPを設立し、グローバル展開を進めています。

事業内容・ビジネスモデルの詳細説明

ロイヤル化粧品は、マルチ・レベル・マーケティング(MLM)というネットワークビジネスの手法を採用しています。

このビジネスモデルでは、販売代理店とファミリー会員(メイト会員、リーダーメイト会員)を通じて商品を販売し、店舗出店や広告を一切行わないことで、高品質な商品を低価格で提供することを実現しています。

会員は自分自身で商品を購入・使用するだけでなく、他の人に商品を紹介・販売することで収入を得る仕組みとなっており、紹介した人のグループ全体の売上実績に応じたボーナスも受け取ることができます。

ビジネス参加には会員登録が必要で、製品購入と販売が収入の基本となり、段階的なランクアップシステムによってより高い報酬を目指すことができる構造です。

取扱商品・サービスのラインナップ

ロイヤル化粧品の商品ラインナップは、スキンケア、インナーケア(サプリメント)、ヘア&ボディーケア、医薬部外品のAPシリーズなど多岐にわたります。

主力商品はロイヤルハーブEXクリームで、純金箔、保湿成分、植物成分を贅沢に配合し、あらゆる年代の肌にうるおいとハリを与えるノンオイル化粧品として人気を集めています。

スキンケアシリーズには、EXシリーズと21シリーズがあり、それぞれクリーム、ローション、洗顔料などを展開しています。

インナーケアでは、ロイヤルインナーEX(総合サプリメント)、スーパー青汁EX、各種機能性サプリメント(BB、L、SH、Fe、Ai、DP、GS、SK、KTなど)を取り揃え、内側からの美と健康をサポートしています。

報酬プラン・システムの説明

ロイヤル化粧品の報酬プランは、自分自身での商品販売による利益と、育成した会員グループ全体の売上実績に応じたボーナスの2つが収入の柱となっています。

報酬を得るためには、グループの購入金額が最低約4万2千円が必要で、最も低いSPというステータスから段階的にランクアップしていく仕組みです。

ブレイクアウェイとユニレベルを組み合わせた報酬システムを採用しており、一定のランクに昇格すると所属していたアップのグループから独立する特徴があります。

成功には製品への愛着や仲間とのつながりを大切にし、長期的に積み上げるビジネスモデルとして位置づけられており、短期間での大きな成果よりも継続的な努力が重視されます。

会社の沿革・歴史

ロイヤル化粧品は1987年4月、純金箔入り基礎化粧品「ロイヤルゴールド」の販売会社として東京都江戸川区に設立されました。

1989年には渋谷区恵比寿西に営業本社を設立、1997年には太田工場(現・株式会社ロイヤルコスメティックス)として製造部門が独立し、自社一貫体制を確立しました。

2004年4月には本社ビルを六本木に移転、同年12月には年間売上110億円を突破しました。

2006年11月に山形工場が竣工し、2025年8月にはISO 22716(化粧品GMP)の認証を取得するなど、品質管理体制を強化し続けています。

2021年12月には紺綬褒章を4度目受賞するなど、社会貢献活動でも高い評価を得ています。

市場での位置づけ・業績

ロイヤル化粧品は、日本のネットワークビジネス業界において重要な位置を占める企業の一つです。

2004年度には年間売上110億円を達成し、その後も安定した業績を維持しています。

2024年6月時点の前年同期比で、ネットワークビジネス業界上位20社のなかで売上10%増を達成するなど、成長を続けている企業として注目されています。

国内販売代理店は約3,700店、販売員数は約370,000名を擁し、日本全国に広がるネットワークを構築しています。

主力商品のロイヤルハーブEXクリームをはじめとする製品群は、根強いファン層に支持されており、市場において確固たる地位を築いています。

特徴や強み

ロイヤル化粧品の最大の特徴は、創業時から追求してきた「ノンオイル化粧品」へのこだわりです。

鉱物油を使わず植物性成分主体で、純金箔を配合した独自の商品開発により、「湯あがりの美しい肌」という理想を追求しています。

自社工場(群馬県太田工場・山形工場)による研究開発から製造、物流まで一貫体制を整備しており、全国屈指の先進設備とクリーン度10,000の理想的な衛生環境で製品を製造しています。

開発試験から完成品の最終検査に至るあらゆる工程で厳しい品質チェックを実施し、2025年8月には山形工場でISO 22716(化粧品GMP)の認証を取得しました。

また、2011年3月にはハラル認証も取得し、多様な顧客ニーズに対応しています。

会員・販売員の支援体制

ロイヤル化粧品は、会員や販売員の成長をサポートするための充実した教育制度と支援体制を整備しています。

入社時研修では3日間の集合研修を実施し、基本的なマナーや会社についての理解を深める機会を提供しています。

化粧品に対する専門研修を受講することで化粧品販売の資格が付与され、継続的な学びの機会を提供しています。

代理店支援営業チームは全国約3,700店舗の代理店をサポートし、ビジネスの拡大を後押ししています。

年齢・社歴に関わらず、実績に応じて昇進・昇格を目指せる環境が整っており、若手スタッフが入社数年で主任や係長へ就いた実績もあります。

法令遵守への姿勢・コンプライアンス

ロイヤル化粧品は、特定商取引法に基づく表記を明確にし、法令遵守を徹底しています。

公式サイトには特定商取引法に基づく販売事業者情報、運営統括責任者、所在地、電話番号、お客様相談窓口などが明記されており、透明性の高い経営を実践しています。

個人情報保護方針を定め、日本国内外の適用法令、個人情報保護指針、ガイドライン等を遵守することを明言しています。

ネットワークビジネスという業態の特性上、誤解や懸念を招くことのないよう、適切な情報開示と法令遵守の姿勢を明確にしています。

品質管理においても、ISO 22716(化粧品GMP)の認証取得など、国際基準に準拠した体制を構築しています。

社会貢献活動・CSR

ロイヤル化粧品と代表取締役会長の桃園忠氏は、長年にわたる社会貢献活動が評価され、紺綬褒章を複数回受賞しています。

2018年、2021年、そして2024年と、天皇陛下より紺綬褒章が授与されており、継続的な社会貢献活動への功績が認められています。

東京大学の教育・研究活動への寄付支援など、教育分野への貢献にも積極的に取り組んでいます。

会社の営業方針として「利他の心」を掲げており、社会との共生を重視した経営姿勢を貫いています。

環境保全活動では、ハラル認証の取得など、多様な価値観に対応した製品開発にも力を入れています。

成功事例・体験談

ロイヤル化粧品のビジネスでは、製品への愛着と継続的な努力によって成功を収めた事例が多数報告されています。

商品の使用体験では、「肌がしっとりした」「敏感肌でも安心して使えた」といったポジティブな口コミが寄せられており、スキンケア効果への評価が高いことが窺えます。

ビジネスとして成功するには、製品のリアルな体験談をブログやSNSで発信し、信頼関係を構築することが重要とされています。

長期的な視点で取り組むことで、グループ全体の売上が増加し、段階的なランクアップによって収入が向上していく仕組みが機能しています。

ただし、短期間での大きな成果を期待するよりも、製品への信頼と仲間とのつながりを大切にする姿勢が成功の鍵となっています。

業界内での評判や受賞歴

ロイヤル化粧品は、業界内外で高い評価を受けており、数々の受賞歴があります。

2022年8月には第40回日本美容皮膚科学会において「優秀演題賞」を受賞し、製品の科学的な効果が学術的にも認められました。

代表取締役会長の桃園忠氏は、社会貢献活動が評価され、2018年、2021年、2024年と紺綬褒章を受章しています。

品質管理面では、2025年8月に山形工場でISO 22716(化粧品GMP)の認証を取得し、国際的な品質基準への適合が認められました。

業績面でも、ネットワークビジネス業界上位20社のなかで前年同期比10%増という成長率を達成するなど、市場での存在感を高めています。

今後の展望・計画

ロイヤル化粧品は、品質管理体制のさらなる強化と製品ラインナップの拡充を推進しています。

2025年には新商品として、インナーGS(2024年10月)、インナーSK(2025年4月)、インナーKT(2025年10月)、ロイヤルヘアミルク(2025年9月)を次々と発売し、顧客ニーズの多様化に対応しています。

ISO 22716認証取得により国際的な品質基準への適合を実現し、グローバル展開の基盤を強化しています。

化粧品市場全体が2026年度には2019年度と同程度の2兆6,200億円に回復すると予測される中、インバウンド需要の回復やデジタルマーケティングの強化など、市場環境の変化に柔軟に対応していく方針です。

ネットワークビジネスという独自の販売チャネルを活かしながら、高品質な製品開発と顧客満足度の向上に継続的に取り組んでいく姿勢を示しています。

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